山本権兵衛の申送りで軍令部総長となり満州事変から終戦まで海軍に君臨、軍拡反米英の「艦隊派」首領として海軍を日独伊三国同盟・対米開戦へ導き特攻作戦も発動した皇族元帥
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戦前
伏見宮 博恭王
1875年 〜 1946年
0点※
伏見宮博恭王の寸評
伏見宮博恭王の史実
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1875年
伏見宮貞愛親王の庶長子に伏見宮博恭王が出生
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1883年
愛賢王（伏見宮博恭王）が無嗣の華頂宮を相続（華頂宮博恭王）
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1886年
伏見宮博恭王（華頂宮博恭王）が海軍兵学校予科入学
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1889年
大日本帝国憲法発布
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1889年
伏見宮博恭王（華頂宮博恭王）が海軍兵学校を中退しドイツ遊学
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1891年
山本権兵衛が西郷従道海相のもと海軍省大臣官房主事に就き海軍の分離独立改革を断行
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1892年
伏見宮博恭王（華頂宮博恭王）がドイツ海軍兵学校入学
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1893年
海軍軍令部設置
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1894年
日清戦争勃発
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1895年
下関条約で日清戦争終結、朝鮮（李朝）が初めて中国から独立しソウルに独立門建立
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1895年
三国干渉～露仏独が日本に遼東半島返還を要求
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1895年
台湾総督府設置
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1895年
伏見宮博恭王（華頂宮博恭王）がドイツ海軍大学校卒業、貴族院議員（皇族議員）就任
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1895年
ドイツ留学から帰国した伏見宮博恭王（華頂宮博恭王）が海軍少尉となり艦隊勤務に就く
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1898年
列強による清の植民地争奪競争が激化
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1901年
北京議定書調印
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1901年
ロシアが日本に韓国中立化構想を提案、日露協商派と対露強硬派が対立
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1902年
第一次日英同盟協約締結
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1903年
ロシアが満州撤兵不履行、日露協商（満韓交換論）交渉決裂
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1904年
伏見宮復籍（華頂宮博恭王→伏見宮博恭王）
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1904年
仁川沖海戦
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1904年
日露戦争開戦、伏見宮博恭王は旗艦「三笠」分隊長として従軍
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1904年
秋山真之が第一艦隊兼連合艦隊先任参謀に昇進し東郷平八郎司令官のもと作戦立案を担う
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1904年
伊藤博文が金子堅太郎を対米工作に派遣
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1904年
第一次日韓協約締結
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1904年
遼陽会戦
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1905年
旅順攻略
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1905年
血の日曜日事件～ロシア革命が始まる
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1905年
奉天会戦
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1905年
日本海海戦
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1905年
ポーツマス条約調印
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1905年
加藤友三郎が山本権兵衛の引きで海軍軍令部軍務局長に就任
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1906年
加藤友三郎が山本権兵衛の引きで海軍次官に就任
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1907年
帝国国防方針において海軍が「八八艦隊」建造計画を決定
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1909年
伊藤博文がハルビン駅頭で朝鮮人に射殺される（享年68）
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1910年
伊藤博文暗殺を機に軍部・対外硬派が韓国併合を断行、韓国統監府を朝鮮総督府に改組し軍政を敷くが民生向上により義兵運動は沈静化
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1912年
孫文ら辛亥革命が南京に中華民国を樹立し北洋軍閥・袁世凱の反旗で清朝滅亡
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1912年
明治天皇が崩御し大正天皇が即位
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1913年
第一次山本権兵衛内閣（薩摩・海軍）発足、斎藤実が海軍大臣就任
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1913年
伏見宮博恭王が横須賀鎮守府艦隊司令官就任
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1914年
シーメンス事件、第一次山本権兵衛内閣が退陣し山本および斎藤実海相が予備役編入
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1914年
第二次大隈重信内閣（同志会）発足、八代六郎が海軍大臣就任（加藤友三郎に途中交代）
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1914年
第一次世界大戦勃発、世界的物資不足のなか日本は特需景気を満喫
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1914年
大隈重信政府が日英同盟を名分にドイツに宣戦布告し南洋諸島・山東省青島を占領
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1914年
伏見宮博恭王が海軍大学校長就任
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1914年
パナマ運河開通
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1915年
大隈重信首相・加藤高明外相が袁世凱の中華民国に「対華２１カ条要求」を宣告
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1915年
伏見宮博恭王が第2戦隊司令官就任
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1916年
寺内正毅内閣（長州・陸軍）発足、加藤友三郎が海軍大臣就任
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1917年
イギリスの強要により日本海軍の艦隊が地中海へ出動
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1917年
レーニンらボルシェヴィキがロマノフ朝ロシアを滅ぼし世界初の社会主義政権を樹立（ロシア革命）
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1918年
秋山真之死去
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1918年
シベリア出兵
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1918年
原敬内閣（政友会）発足、加藤友三郎が海軍大臣就任
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1918年
第一次世界大戦終結
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1919年
パリ講和会議・ベルサイユ条約で第一次世界大戦の講和成立（日本全権は西園寺公望・牧野伸顕）
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1920年
国際連盟が発足し日本は英仏伊と共に常任理事国に列す
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1921年
バーデン・バーデン密約～永田鉄山ら陸軍中堅幕僚の策動が始まる
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1921年
高橋是清内閣（政友会）発足、加藤友三郎が海軍大臣就任
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1921年
アメリカの工作により日英同盟が廃棄となる
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1921年
加藤友三郎海相・幣原喜重郎駐米大使がワシントン海軍軍縮条約調印を断行
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1922年
陸軍長州閥を築いた山縣有朋が政敵の伊藤博文・大隈重信・板垣退助や子飼の桂太郎・寺内正毅の誰よりも長寿を保ち84歳で死去
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1922年
加藤友三郎内閣（海軍）発足、加藤首相は海軍大臣を兼務（財部彪に途中交代）
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1922年
加藤友三郎首相が日本軍のシベリア撤兵を断行
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1923年
関東大震災
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1923年
岡田啓介が海軍次官就任
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1923年
加藤友三郎死去
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1923年
第二次山本権兵衛内閣（海軍）発足、財部彪が海軍大臣就任
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1924年
清浦奎吾内閣（貴族院）発足、村上格一が海軍大臣就任
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1924年
伏見宮博恭王が佐世保鎮守府司令長官就任
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1924年
加藤高明内閣（憲政会）発足、財部彪が海軍大臣就任
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1925年
普通選挙法制定
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1926年
第一次若槻禮次郞内閣（憲政会）発足、財部彪が海軍大臣就任
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1926年
大正天皇が崩御し昭和天皇が即位
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1927年
ジュネーブ海軍軍縮会議
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1927年
田中義一内閣（長州・陸軍・政友会）発足、岡田啓介が海軍大臣就任
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1927年
永田鉄山らが陸軍内に「二葉会」を結成
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1927年
鈴木貞一・石原莞爾らが陸軍内に「木曜会」を結成
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1928年
陸軍中央で「満蒙領有」方針が現れる
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1928年
蒋介石の国民革命軍が張作霖（日本の傀儡）の北京政府を打倒し北伐完了
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1928年
張作霖爆殺事件（満州某重大事件）、陸軍中堅幕僚の暴走が始まる
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1928年
張学良が奉天軍閥を承継、関東軍と対立し「満州問題」が深刻化
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1928年
石原莞爾が関東軍作戦参謀に就任
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1929年
永田鉄山の二葉会に木曜会が合流し「一夕会」が発足
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1929年
濱口雄幸内閣（民政党）発足、財部彪が海軍大臣就任（安保清種、濱口雄幸に途中交代）
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1929年
軍部や松岡洋右満鉄副総裁の扇動で「満蒙生命線論」が興隆
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1929年
世界恐慌始まる、軍需主導で日本経済は1934年に回復
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1929年
農産物価格が暴落し農家が大打撃を受ける
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1930年
幣原喜重郎外相と海軍条約派がロンドン海軍軍縮条約調印を断行
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1930年
鳩山一郎・犬養毅ら政友会が統帥権干犯問題を引起し東郷平八郎・伏見宮博恭王を担ぐ艦隊派（軍拡反米英派）が海軍主流となる
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1930年
濱口雄幸首相銃撃事件
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1930年
山本五十六が海軍航空本部技術部長に就任し航空兵力拡充を推進
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1931年
第二次若槻禮次郞内閣（民政党）発足、安保清種が海軍大臣就任
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1931年
永田鉄山軍事課長ら「五課長会」が「満蒙問題解決方策の大綱」を決定し関東軍へ「1年間の隠忍自重方針」を通達
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1931年
中村震太郎大尉殺害事件、万宝山事件、陸軍首脳が武力解決を決意
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1931年
関東軍参謀の石原莞爾・板垣征四郎らが柳条湖事件を起し満州事変勃発
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1931年
朝鮮駐留軍の林銑十郎司令官が独断で越境増援、若槻禮次郞内閣が追認
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1931年
軍事費の急増が始まる
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1931年
新聞各紙の満州事変礼賛報道で好戦ムードが蔓延
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1931年
石原莞爾ら満州事変首謀者が「満蒙問題解決案」を策定
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1931年
若槻禮次郞内閣が満州国建国方針を決定
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1931年
外相退任の幣原喜重郎が隠退し対英米協調・対中不干渉の「幣原外交」が終焉
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1931年
犬養毅内閣（政友会）発足、一夕会系の荒木貞夫が陸相就任、大角岑生が海軍大臣就任
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1932年
関東軍が満州全域を制圧
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1932年
第一次上海事変
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1932年
軍拡反米英派（艦隊派）首領の伏見宮博恭王が海軍軍令部長（総長へ改称）就任（～1941）
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1932年
血盟団事件
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1932年
満州国建国
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1932年
国際連盟が満州国にリットン調査団を派遣
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1932年
上海天長節爆弾事件
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1932年
五・一五事件～海軍将校が武装蜂起し犬養毅首相を殺害（享年77）政党内閣が終焉
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1932年
斎藤実内閣（海軍）発足、岡田啓介が海軍大臣就任（大角岑生と途中交代）
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1932年
伏見宮博恭王が元帥府に列す
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1932年
斎藤実内閣が満州国を承認
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1933年
松岡洋右首席全権が国際連盟総会で脱退劇を演じ斎藤実政府は満州撤退勧告を拒否
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1933年
永田鉄山・統制派と小畑敏四郎・皇道派の対立が始まる
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1933年
塘沽停戦協定締結
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1933年
「海軍の父」山本権兵衛が死去（享年81）
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1934年
東郷平八郎死去
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1934年
林銑十郎が陸相に就任し永田鉄山ら統制派が陸軍中央を掌握
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1934年
岡田啓介内閣（海軍）発足、大角岑生が海軍大臣就任
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1934年
ロンドン海軍軍縮会議予備交渉に伏見宮博恭王が海軍側首席代表として出席
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1934年
中国共産党の紅軍が長征を開始、毛沢東が実権を掌握
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1934年
統制派が『陸軍パンフレット』刊行
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1934年
日本経済が世界恐慌前の水準に回復、軍需主導で更なる高度成長が続く
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1935年
天皇機関説問題、国体明徴運動
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1935年
陸軍統制派の首領永田鉄山が殺害される（相沢事件）
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1935年
ナチス・ドイツが再軍備を宣言
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1936年
二・二六事件、斎藤実内大臣が殺害される（享年77）
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1936年
広田弘毅内閣（外務官僚）発足～軍国主義化が一気に加速、永野修身が海軍大臣就任
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1936年
軍部大臣現役武官制が復活
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1936年
日独防共協定調印
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1936年
広田弘毅内閣が「北守南進政策」を決定
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1936年
ワシントン・ロンドン海軍軍縮条約廃棄
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1936年
永野修身海相の引きで山本五十六が海軍次官就任（～1939）
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1937年
林銑十郎内閣（陸軍）発足、米内光政が海軍大臣就任
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1937年
第一次近衛文麿内閣（公家・外相広田弘毅）発足～亡国の貴公子登場、米内光政が海軍大臣就任
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1937年
盧溝橋事件で日中戦争が始まる
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1937年
日中戦争不拡大を説く石原莞爾が失脚し華北分離を主張する武藤章・田中新一ら統制派が陸軍中央を掌握
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1937年
近衛文麿内閣の増派決定で日中戦争拡大
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1937年
日本軍が北京・天津・上海を攻略（第二次上海事変）
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1937年
石原莞爾の停戦案を近衛文麿首相と陸軍統制派が拒否
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1937年
大本営設置
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1937年
日本軍が国民政府の首都南京を占領
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1938年
日本軍が武漢三鎮を占領するが蒋介石の国民政府は重慶へ退避
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1938年
近衛文麿首相がトラウトマンの日中戦争和解案を拒絶
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1938年
近衛文麿首相が「国民政府を対手とせず」と発表（第一次近衛声明）
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1938年
国家総動員法公布～軍国主義化の決定打
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1938年
近衛文麿首相が「東亜新秩序声明」～欧米を激しく挑発
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1939年
平沼騏一郎内閣（右翼・司法官僚）発足、米内光政が海軍大臣就任
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1939年
ナチス・ドイツから日独伊三国同盟の提案を受ける
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1939年
ノモンハン事件勃発
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1939年
天津事件、アメリカが日米通商航海条約破棄を通告
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1939年
独ソ不可侵条約調印
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1939年
阿部信行内閣（陸軍）発足、吉田善吾が海軍大臣就任、米内光政は軍事参事官入り
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1939年
山本五十六が連合艦隊司令長官兼第一艦隊司令長官就任
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1939年
ドイツ軍がポーランド侵攻、英仏が独に宣戦布告し第二次世界大戦勃発
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1940年
米内光政内閣（海軍）発足、吉田善吾が海軍大臣就任
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1940年
日本が汪兆銘を擁立して南京に中華民国政府を樹立
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1940年
第二次近衛文麿内閣（公家・外相松岡洋右・陸相東條英機）発足、吉田善吾が海相就任（及川古志郎に途中交代）
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1940年
アメリカが対日屑鉄輸出を全面禁止、ＡＢＣＤ包囲網による経済封鎖が本格化
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1940年
「バトル・オブ・ブリテン」でイギリスがナチス・ドイツの本土上陸作戦を阻止
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1940年
近衛文麿内閣が日独伊三国同盟を決定し英米が正面敵となる
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1940年
日本軍が北部仏領インドシナへ進駐し南進政策始動
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1940年
近衛文麿首相が大政翼賛会を結成し総裁就任
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1940年
海軍の出師準備発令
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1940年
最後の元老西園寺公望死去
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1940年
岡敬純・石川信吾ら対米強硬派が海軍を完全掌握し海軍国防政策委員会を設置
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1941年
伏見宮博恭王に代わり永野修身が海軍軍令部総長就任
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1941年
松岡洋右外相がスターリンを訪問し電撃的に日ソ中立条約調印
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1941年
野村吉三郎駐米大使の日米和解交渉が松岡洋右外相の妨害により停止
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1941年
独ソ戦開戦
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1941年
第三次近衛文麿内閣（公家）発足、松岡洋右外相を放逐、及川古志郎が海軍大臣就任
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1941年
関東軍特種演習～対ソ連開戦に備えた関東軍増強
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1941年
南部仏領インドシナ進駐開始
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1941年
アメリカが対日石油輸出全面禁止
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1941年
御前会議で「帝国国策遂行要領」を定め対米開戦決意
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1941年
東條英機内閣（陸軍）発足、嶋田繁太郎が海軍大臣就任（野村直邦に途中交代）
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1941年
アメリカの最後通牒（ハル・ノート）で日米交渉が決裂し御前会議で対米開戦決定
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1941年
ナチス・ドイツ軍がモスクワ攻略に失敗し後退が始まる
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1941年
日本海軍の真珠湾攻撃・陸軍のマレー侵攻で太平洋戦争勃発
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1941年
戦艦大和が就役
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1941年
米軍が航空機の大増産を開始
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1942年
日本軍が香港・マニラ・シンガポールを攻略
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1942年
日本軍がインドネシア全域を占領し石油供給源を獲得（シーレーン断絶で宝の持ち腐れとなる）
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1942年
ミッドウェー海戦で日本海軍大敗
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1943年
スターリングラード攻防戦でソ連軍がドイツ軍を撃退
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1943年
日本軍がソロモン沖海戦で敗北しガダルカナル島撤退
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1943年
山本五十六連合艦隊司令長官が撃墜死
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1943年
ムッソリーニのイタリアが早々に連合国に降伏
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1943年
米英中が「カイロ宣言」発表
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1944年
トラック島の海軍拠点が陥落、首相兼陸相の東條英機が杉山元から参謀総長職を奪い嶋田繁太郎海相も軍令部総長を兼務
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1944年
東條英機の意を受けた牟田口廉也が無用無謀のインパール作戦を強行
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1944年
マリアナ沖海戦敗北・サイパン島陥落で日本の敗戦が決定的となる
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1944年
伏見宮博恭王の示唆により軍令部で特攻作戦の計画が具体化
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1944年
小磯國昭内閣（陸軍）発足、米内光政が海軍大臣就任
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1944年
小磯國昭内閣が徴兵年齢を拡大し「根こそぎ動員」
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1944年
レイテ沖海戦で日本海軍が壊滅し南方補給路が断絶（伏見宮博恭王元帥の示唆で「特攻作戦」始動）
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1945年
米英ソがヤルタ会談（ソ連の対日参戦を秘密合意）
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1945年
陸海軍統帥部が「本土決戦完遂基本要綱」を決定
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1945年
東京大空襲はじめ米軍の空爆で全国主要都市が焼け野原と化す
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1945年
硫黄島陥落で日本軍は本土制空権も完全喪失
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1945年
沖縄戦が始まる
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1945年
ソ連が日ソ中立条約廃棄を通告
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1945年
鈴木貫太郎内閣（海軍）発足、米内光政が海軍大臣就任
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1945年
ドイツが連合国に降伏
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1945年
鈴木貫太郎政府がソ連を仲介とする日米和解工作に動く
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1945年
連合国がポツダム宣言発表
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1945年
トルーマン米大統領が広島に原子爆弾投下
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1945年
ソ連が日ソ中立条約を破り満州・樺太・朝鮮へ侵攻
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1945年
トルーマン米大統領が長崎に原子爆弾投下
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1945年
日本がポツダム宣言に基づく降伏を通告
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1945年
玉音放送
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1945年
東久邇宮稔彦王内閣（公家）発足、米内光政が海軍大臣就任
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1945年
マッカーサー連合軍最高司令官が着任し連合軍進駐開始
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1945年
日本代表の重光葵外相が降伏文書に調印し第二次世界大戦終結、ソ連は満州侵略を止めず北朝鮮まで制圧
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1945年
GHQが東條英機を逮捕し戦犯狩り始動
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1945年
連合軍総司令部（GHQ）による間接統治開始（～1952）
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1945年
近衛文麿国務相がマッカーサーと会談、生存を賭けて憲法改定起草に乗出す
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1945年
近衛文麿が服毒自殺（享年54）
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1946年
極東国際軍事裁判（東京裁判）開始（～1948）
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1946年
伏見宮博恭王が薨去（享年70）
伏見宮博恭王の交遊録
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山本権兵衛
海軍のドン
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東郷平八郎
艦隊派同志
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加藤寛治
艦隊派同志
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末次信正
艦隊派同志
-
岡敬純
艦隊派同志
-
石川信吾
艦隊派同志
-
大角岑生
艦隊派同志
-
南雲忠一
艦隊派同志
-
高田利種
艦隊派同志
-
富岡定俊
艦隊派同志
-
大野竹二
艦隊派同志
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財部彪
海軍の政敵
-
米内光政
海軍の政敵
-
山本五十六
海軍の政敵
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井上成美
海軍の政敵
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吉田善吾
海軍の政敵
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嶋田繁太郎
海軍仲間
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及川古志郎
海軍仲間
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豊田貞次郎
海軍仲間
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永野修身
海軍仲間
-
斎藤実
海軍仲間
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岡田啓介
海軍仲間
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加藤友三郎
海軍仲間
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鈴木貫太郎
海軍仲間
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安保清種
海軍仲間
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西園寺公望
キングメーカー
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木戸幸一
重臣
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若槻禮次郞
重臣
-
平沼騏一郎
重臣
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高橋是清
重臣
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近衛文麿
反米英仲間
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広田弘毅
反米英仲間
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松岡洋右
反米英仲間
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東條英機
反米英仲間
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幣原喜重郎
軟弱外交
伏見宮博恭王と同じ時代の人物
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戦前伊藤 博文
1841年 〜 1909年
100点※
高杉晋作の功山寺挙兵を支えた長州維新の功労者、大久保利通没後の明治政界を主導し内閣制度発足・大日本帝国憲法制定・帝国議会開設・不平等条約改正・日清戦争勝利を成遂げ国際協調と民権運動との融和を進めた大政治家
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戦前渋沢 栄一
1840年 〜 1931年
100点※
徳川慶喜の家臣から欧州遊学を経て大蔵省で井上馨の腹心となり、第一国立銀行を拠点に500以上の会社設立に関わり「日本資本主義の父」と称された官僚出身財界人の最高峰
※サイト運営者の寸評に基づく点数。算出方法は詳細ページ参照 -
戦前豊田 喜一郎
1894年 〜 1952年
100点※
豊田佐吉の長男で共に画期的な動力織機を発明するが、繊維産業の凋落を見越し紡績から自動車への事業転換を敢行したトヨタグループ創業者
※サイト運営者の寸評に基づく点数。算出方法は詳細ページ参照
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皇族軍人の伏見宮博恭王は、1932年の満州事変直後から1941年の対米開戦に至る最重要期に10年も軍令部総長の座を占めた海軍暴走のキーパーソンである。伏見宮愛親王の庶子ながら華頂宮を相続した伏見宮博恭王は、皇族男子の慣例に従い軍部へ進み、ドイツ海軍大学校留学を経て海軍将校となった。宮様として名誉職を歴任した伏見宮博恭王は飾雛で終わるべきだったが、ロンドン海軍軍縮条約を巡り統帥権干犯問題が起ると軍拡反米英の「艦隊派」に加担、「海軍の父」山本権兵衛の「失礼のないように」との申送りで一躍実力を伴う軍令部総長に擁され、東郷平八郎の死に伴い唯一の海軍元帥となった。統帥権干犯問題は喧嘩両成敗で決着し艦隊派首領の加藤寛治・末次信正が失脚したが、加藤から軍令部総長を継いだ伏見宮博恭王は天皇の名代として軍令部の権限強化を図り海軍人事を掌握、米英との軍事衝突回避を最優先する「条約派」を一掃し海軍のバランス機能を破壊した。伏見宮博恭王元帥のもと海軍主流となった岡敬純・石川信吾・大角岑生・南雲忠一ら艦隊派は、広田弘毅内閣で海軍軍縮条約廃棄を果し「大和」「武蔵」の巨大戦艦建造に邁進（大鑑巨砲主義）、米英に対抗すべく陸軍・松岡洋右が進めるナチス・ドイツとの同盟を支持した。アメリカを正面敵に回す愚を知る米内光政・山本五十六・井上成美の「良識派」トリオは劣勢ながら抵抗を続け、連合艦隊司令長官の山本は海軍首脳会議で最後の抵抗を試みたが、伏見宮博恭王元帥の「ここまできたら仕方がないね」の一声で勝負あり海軍は日独伊三国同盟承認に決した。伏見宮博恭王は昭和天皇から海軍出師準備令を引出し、海軍中央は石川信吾ら「海軍国防政策委員会」の独壇場となり近衛文麿内閣に南部仏印進駐を迫り対米開戦へ導いた。開戦責任回避のため伏見宮博恭王は軍令部総長を退いたが最後まで影響力を保持し、終戦翌年に薨去した。サイパン陥落後の元帥会議で伏見宮博恭王は「何か特殊兵器（特攻の意）を使え」と指示、禁断の特攻作戦が現実プランに浮上し海軍軍令部はレイテ沖海戦に「神風特別攻撃隊」を投入、万余の若者が狂気の特攻隊に駆出されることとなった。