「シャープペンシル」の発明で台頭するが関東大震災で事業と妻子を喪失、ラジオ・テレビの国産化で復活し世界の「シャープ」を築いた不屈の職人企業家
※サイト運営者の寸評に基づく点数。算出方法は詳細ページ参照
戦前
早川 徳次
1893年 〜 1980年
70点※
早川徳次の寸評
早川徳次の史実
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1893年
東京市日本橋区久松町のちゃぶ台職人早川政吉の三男に早川徳次が出生
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1895年
早川徳次が肥料商出野家の養子に出され養母に虐待される
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1901年
早川徳次が8歳で養家を脱出し錺屋（金属細工）職人坂田芳松に丁稚奉公
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1902年
第一次日英同盟協約締結
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1904年
日露戦争開戦
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1905年
ポーツマス条約調印
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1905年
三井の越後屋が三越呉服店へ改称しデパートメントストア宣言
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1907年
北浜銀行主導で箕面有馬電気軌道（阪急電鉄）設立、岩下清周は浪人の小林一三を実質上の経営者に招聘
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1909年
年季奉公を終えた早川徳次が親方の坂田芳松のもと一人前の錺職人となる
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1909年
伊藤博文がハルビン駅頭で朝鮮人に射殺される（享年68）
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1909年
日本の製糸業輸出が世界一となる
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1910年
伊藤博文暗殺を機に軍部・対外硬派が韓国併合を断行、韓国統監府を朝鮮総督府に改組し軍政を敷くが民生向上により義兵運動は沈静化
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1910年
小平浪平が久原房之助の出資を得て日立鉱山傘下に日立製作所創業
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1911年
不平等条約改正で完全平等達成（関税自主権の完全回復）
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1911年
出光佐三が北九州市に出光商会を設立し日本石油特約店として機械油小売業を開始（出光興産創業）
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1912年
明治天皇が崩御し大正天皇が即位
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1912年
早川徳次が穴開け不要のバックル「徳尾錠」を考案し大量受注を機に独立
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1913年
早川徳次が画期的な「水道自在器」を考案
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1913年
小林一三の箕面有馬電気軌道（阪急）が宝塚新温泉内に「宝塚唱歌隊」結成（「宝塚歌劇団」へ改称）
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1914年
早川徳次が文子と結婚し住宅兼仕事場を本所林町へ移転
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1914年
第一次世界大戦勃発、世界的物資不足のなか日本は特需景気を満喫
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1915年
大戦景気により東京株式市場暴騰
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1915年
早川徳次の早川式繰出鉛筆（シャープペンシル）が大ヒットし早川兄弟商会設立
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1917年
松下幸之助が大阪で電球用ソケットの製造販売を創業（パナソニック）
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1918年
豊田佐吉の豊田自働織布工場が豊田紡織株式会社へ改組（現トヨタ紡織）
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1918年
松下幸之助が大阪市福島区大開で義弟の井植歳男らと松下電気器具製作所（パナソニック）を創業し改良ソケットで成長
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1918年
インフレ進行で小作争議が蔓延し「米騒動」で寺内正毅内閣退陣
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1918年
第一次世界大戦終結
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1919年
パリ講和会議・ベルサイユ条約で第一次世界大戦の講和成立（日本全権は西園寺公望・牧野伸顕）
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1920年
国際連盟が発足し日本は英仏伊と共に常任理事国に列す
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1920年
鮎川義介が久原財閥を承継し日産コンツェルンを形成
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1920年
小平浪平の日立製作所が鮎川義介の日産傘下で再編され株式会社へ改組
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1920年
日本が初めて債権国となる
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1921年
アメリカの工作により日英同盟が廃棄となる
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1922年
早川徳次が腸内出血で倒れるが血清注射で一命を取留める
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1923年
石橋正二郎の日本足袋がゴム底「アサヒ地下足袋」を発売し作業現場の定番品となる
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1923年
関東大震災、早川徳次は死地を逃れるも妻と二子を喪いシャープペンシル工場も全壊
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1923年
早川徳次が保証金返還を迫る日本文具製造へ早川兄弟商会の事業と特許を譲渡
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1924年
早川徳次が大阪阿倍野に早川金属工業研究所を設立（シャープ創業）、国産初の安価な鉱石ラジオで急成長
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1925年
早川徳次の早川金属工業研究所が国産初の鉱石ラジオ受信機「シャープ・ラジオ」発売
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1925年
豊田佐吉・豊田喜一郎の父子が「無停止杼換式自動織機（G型自動織機）」を発明し特許取得
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1925年
東京放送局がラジオ放送開始
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1926年
東京愛宕山にNHK開設
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1926年
大正天皇が崩御し昭和天皇が即位
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1927年
片岡直温蔵相の失言により金融恐慌が発生
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1927年
高橋是清蔵相が金融恐慌を沈静化、高橋は蔵相を依願退職
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1928年
張作霖爆殺事件（満州某重大事件）、陸軍中堅幕僚の暴走が始まる
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1928年
張学良が奉天軍閥を承継、関東軍と対立し「満州問題」が深刻化
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1928年
ラジオの全国放送網が完成
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1928年
八木秀次東北帝大教授がテレビアンテナの原型「八木アンテナ」を開発、日本では理解されないが欧米の軍隊で採用が進む
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1929年
早川徳次の早川金属工業研究所が遠距離受信が可能な交流式真空管ラジオを発売
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1929年
トーキー映画が日本上陸し映画産業が興隆
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1929年
軍部や松岡洋右満鉄副総裁の扇動で「満蒙生命線論」が興隆
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1929年
世界恐慌始まる、軍需主導で日本経済は1934年に回復
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1929年
農産物価格が暴落し農家が大打撃を受ける
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1930年
金解禁（金本位制復帰）
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1931年
石橋正二郎が久留米市にブリッヂストンタイヤ株式会社（現ブリヂストン）設立
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1931年
関東軍参謀の石原莞爾・板垣征四郎らが柳条湖事件を起し満州事変勃発
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1931年
朝鮮駐留軍の林銑十郎司令官が独断で越境増援、若槻禮次郞内閣が追認
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1931年
満州事変を機にラジオの普及が加速
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1931年
軍事費の急増が始まる
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1931年
新聞各紙の満州事変礼賛報道で好戦ムードが蔓延
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1932年
関東軍が満州全域を制圧
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1932年
満州国建国
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1932年
五・一五事件～海軍将校が武装蜂起し犬養毅首相を殺害（享年77）政党内閣が終焉
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1932年
小林一三が株式会社東京宝塚劇場（東宝）を設立
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1932年
第一次武装移民団が満州入植し満蒙開拓移民が始まる
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1932年
満州事変後の軍拡で重工業生産が急拡大し景気がＶ字回復
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1932年
日本の紡績業輸出が世界一のイギリスに並ぶ
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1933年
松岡洋右首席全権が国際連盟総会で脱退劇を演じ斎藤実政府は満州撤退勧告を拒否
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1933年
豊田喜一郎が豊田自動織機製作所内に自動車製作部門創設（トヨタ自動車創業）
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1934年
日本経済が世界恐慌前の水準に回復、軍需主導で更なる高度成長が続く
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1935年
早川徳次が早川金属工業研究所を株式会社へ改組し社長就任
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1936年
二・二六事件
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1936年
広田弘毅内閣（外務官僚）発足～軍国主義化が一気に加速
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1936年
日独防共協定調印
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1936年
広田弘毅内閣が「北守南進政策」を決定
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1936年
ワシントン・ロンドン海軍軍縮条約廃棄
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1937年
小林一三が東宝映画株式会社（東宝）設立
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1937年
豊田喜一郎がトヨタ自動車工業株式会社設立、初代社長は豊田利三郎に譲り副社長就任
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1937年
第一次近衛文麿内閣（公家・外相広田弘毅）発足～亡国の貴公子登場
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1937年
盧溝橋事件で日中戦争が始まる
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1937年
近衛文麿内閣の増派決定で日中戦争拡大
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1937年
日本軍が北京・天津・上海を攻略（第二次上海事変）
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1937年
御手洗毅が精機光学工業株式会社（キヤノン）設立
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1937年
鮎川義介が石原莞爾ら陸軍の要請に応じ満州重工業開発株式会社を設立し日産の重工業部門を満州へ移転
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1937年
近衛文麿内閣が統制経済推進のため企画院を開設
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1937年
機械系輸出で自転車・自動車関連が躍進
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1938年
日本軍が武漢三鎮を占領するが蒋介石の国民政府は重慶へ退避
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1938年
近衛文麿首相がトラウトマンの日中戦争和解案を拒絶
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1938年
近衛文麿首相が「国民政府を対手とせず」と発表（第一次近衛声明）
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1938年
国家総動員法公布～軍国主義化の決定打
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1938年
近衛文麿首相が「東亜新秩序声明」～欧米を激しく挑発
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1939年
米穀配給統制法公布、生活物資の配給制が始まる
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1939年
天津事件、アメリカが日米通商航海条約破棄を通告
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1939年
ドイツ軍がポーランド侵攻、英仏が独に宣戦布告し第二次世界大戦勃発
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1940年
日本が汪兆銘を擁立して南京に中華民国政府を樹立
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1940年
第二次近衛文麿内閣（公家・外相松岡洋右・陸相東條英機）発足、小林一三が商工相就任
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1940年
アメリカが対日屑鉄輸出を全面禁止、ＡＢＣＤ包囲網による経済封鎖が本格化
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1940年
近衛文麿内閣が日独伊三国同盟を決定し英米が正面敵となる
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1940年
日本軍が北部仏領インドシナへ進駐し南進政策始動
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1940年
近衛文麿首相が大政翼賛会を結成し総裁就任
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1941年
松岡洋右外相がスターリンを訪問し電撃的に日ソ中立条約調印
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1941年
関東軍特種演習～対ソ連開戦に備えた関東軍増強
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1941年
南部仏領インドシナ進駐開始
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1941年
アメリカが対日石油輸出全面禁止
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1941年
御前会議で「帝国国策遂行要領」を定め対米開戦決意
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1941年
東條英機内閣（陸軍）発足
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1941年
アメリカの最後通牒（ハル・ノート）で日米交渉が決裂し御前会議で対米開戦決定
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1941年
日本海軍の真珠湾攻撃・陸軍のマレー侵攻で太平洋戦争勃発
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1942年
日本軍が香港・マニラ・シンガポールを攻略
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1942年
日本軍がインドネシア全域を占領し石油供給源を獲得（シーレーン断絶で宝の持ち腐れとなる）
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1942年
早川徳次の早川金属工業研究所が早川電機工業へ改称
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1942年
ミッドウェー海戦で日本海軍大敗
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1943年
日本軍がソロモン沖海戦で敗北しガダルカナル島撤退
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1943年
ムッソリーニのイタリアが早々に連合国に降伏
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1943年
東京宝塚劇場と東宝映画が合併し東宝株式会社発足
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1943年
米英中が「カイロ宣言」発表
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1944年
マリアナ沖海戦敗北・サイパン島陥落で日本の敗戦が決定的となる
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1944年
小磯國昭内閣（陸軍）発足
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1944年
ブレトン・ウッズ協定、金本位制に基づく対ドル固定相場制の導入
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1944年
村田昭が村田製作所を創業し「三菱電機伊丹製作所協力工場」として軍需品チタンコンデンサの製造開始
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1944年
小磯國昭内閣が徴兵年齢を拡大し「根こそぎ動員」
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1944年
レイテ沖海戦で日本海軍が壊滅し南方補給路が断絶（伏見宮博恭王元帥の示唆で「特攻作戦」始動）
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1945年
米英ソがヤルタ会談（ソ連の対日参戦を秘密合意）
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1945年
陸海軍統帥部が「本土決戦完遂基本要綱」を決定
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1945年
東京大空襲はじめ米軍の空爆で全国主要都市が焼け野原と化す
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1945年
硫黄島陥落で日本軍は本土制空権も完全喪失
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1945年
沖縄戦が始まる
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1945年
ソ連が日ソ中立条約廃棄を通告
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1945年
鈴木貫太郎内閣（海軍）発足
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1945年
ドイツが連合国に降伏
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1945年
連合国がポツダム宣言発表
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1945年
トルーマン米大統領が広島に原子爆弾投下
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1945年
ソ連が日ソ中立条約を破り満州・樺太・朝鮮へ侵攻
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1945年
トルーマン米大統領が長崎に原子爆弾投下
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1945年
日本がポツダム宣言に基づく降伏を通告
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1945年
玉音放送
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1945年
マッカーサー連合軍最高司令官が着任し連合軍進駐開始
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1945年
日本代表の重光葵外相が降伏文書に調印し第二次世界大戦終結、ソ連は満州侵略を止めず北朝鮮まで制圧
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1945年
GHQが東條英機を逮捕し戦犯狩り始動
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1945年
御手洗毅の精機光学工業（キヤノン）が海軍等技術者を招聘し高級カメラ製作で事業再開（戦災で焼失した産科医院は再建断念）、進駐軍将校相手に盛況を呈す
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1945年
連合軍総司令部（GHQ）による間接統治開始（～1952）
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1945年
GHQが財閥解体指令
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1946年
GHQが公職追放を発動し軍関係者を中心に約21万人が遭難（1951年解除）、早川徳次は免れる
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1946年
GHQ指令に基づき労働組合法公布
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1946年
GHQが持株会社整理委員会を設置し財閥解体を本格化、早川徳次の早川電機工業は免れる
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1946年
極東国際軍事裁判（東京裁判）開始（～1948）
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1946年
井深大・盛田昭夫が東京日本橋に東京通信工業設立（ソニー創業）
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1946年
本田宗一郎が浜松市に本田技術研究所を設立し原動機付自転車「バタバタ」が大ヒット（本田技研工業創業）
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1946年
吉田茂首相がGHQ作成「押付け憲法」を押通し日本国憲法公布
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1947年
マッカーサー元帥の「２・１ゼネスト」中止声明で労働組合運動が沈静化
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1947年
井植歳男（松下幸之助の義弟）がGHQ対策のため松下電器産業を退社し三洋電機創業（自転車用発電ランプ事業を承継）
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1947年
GHQ作成日本国憲法施行
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1947年
石油配給公団発足に伴い出光興産が販売店指定を獲得し石油業界に復帰（出光商会を吸収合併）
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1947年
過度経済力集中排除法（財閥解体の施行細則）施行
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1947年
村田昭の村田製作所が田中哲郎京大助教授と共同で主力製品セラミックコンデンサの基礎となるチタン酸バリウム磁器素体の開発に成功
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1949年
ドッジ・ライン（GHQによる超緊縮財政政策）が深刻な反動デフレを引起し日本産業界は壊滅に瀕す
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1949年
湯川秀樹が「中間子の存在の予想」で日本人初のノーベル物理学賞受賞
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1950年
ドッジ・ライン恐慌が深刻化、池田勇人蔵相は「中小企業の一部倒産やむなし」と発言
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1949年
ドッジ・ライン恐慌でラジオセットメーカーの大半が倒産し関西の生残りは松下電器産業と早川電機工業（シャープ）のみ、部品供給の村田製作所も経営難に陥る
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1949年
早川徳次の早川電機工業が大阪証券取引所に株式上場
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1950年
朝鮮戦争勃発、米軍の特需で日本経済は蘇生しアメリカは破壊から復興へ対日政策を転換
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1950年
朝鮮戦争特需でラジオ市場が大盛況、早川徳次の早川電機工業は経営危機を脱しラジオ専業から総合家電へ方針転換
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1951年
公職追放解除
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1951年
サンフランシスコ講和条約および日米安保条約調印、衆参両院が批准承認
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1952年
早川徳次の早川電機工業が米国RCA社とテレビの技術援助契約締結
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1953年
早川徳次の早川電機工業（シャープ）が国産初の白黒テレビ発売
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1953年
テレビ放送開始
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1953年
出光佐三の出光興産「日章丸二世」が英国海軍の監視をかわしイランから原油搬入、BPが積荷の所有権を主張するが東京地裁で出光興産の勝訴決定（日章丸事件）
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1953年
朝鮮戦争休戦、反動需要減に日銀の金融引き締めが拍車をかけ長期不況に陥る
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1955年
井深大の東京通信工業（ソニー）が国産初のトランジスタラジオを発売し商標「SONY」で世界的大ヒット
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1957年
中内功が末弟の中内力と大阪千林駅前に「主婦の店ダイエー薬局店」開業（ダイエー創業）
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1958年
安藤百福が即席麺「チキンラーメン」を発売しテレビCMで大ヒット（日清食品創業）
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1959年
稲盛和夫がファインセラミックス専門メーカー「京都セラミック」設立（京セラ創業）
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1959年
早川電機工業社長の早川徳次が子飼の佐伯旭を専務に就け一線を退く
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1962年
早川徳次の早川電機工業が国産第1号電子レンジ発売
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1963年
早川徳次の早川電機工業が太陽電池の量産を開始
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1963年
キヤノンカメラが世界初のオートフォーカス「キャノンAFカメラ」発売、世界市場でドイツ勢・ライカを凌駕
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1964年
早川徳次の早川電機工業が電子式卓上計算機発売
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1969年
御手洗毅のキヤノンが独占企業ゼロックスの特許を使わない複写機を開発しシェア急伸
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1970年
早川電機工業が商標のシャープへ社名変更、早川徳次は会長に退き子飼の佐伯旭が社長就任
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1971年
安藤百福の日清食品が「カップヌードル」を発売しカップ麺ブームが始まる
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1972年
中内功のダイエーが三越を抜き小売業売上高日本一を達成
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1973年
早川徳次のシャープが世界初の液晶表示電卓を発売
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1973年
鈴木修常務の鈴木自動車工業（スズキ）が軽自動車販売で日本一となる（～2006）
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1973年
永守重信が京都市で日本電産を創業し精密小型モーター製造開始
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1979年
井深大のソニーがウォークマン（WALKMAN）を発売し世界中で革命的大ヒット
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1980年
任天堂が「ゲーム&ウオッチ」発売
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1980年
シャープ創業者の早川徳次が死去（享年86）
早川徳次の交遊録
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佐伯旭
シャープ2代目
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辻晴雄
シャープ3代目
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町田勝彦
シャープ4代目
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佐々木正
技術のシャープ
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関正樹
ニューライフ商品戦略
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浅田篤
電卓博士
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小林一三
大阪財界のドン
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松下幸之助
松下電器創業者
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井植歳男
三洋電機創業者
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井深大
ソニー創業者
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盛田昭夫
ソニー創業者
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御手洗毅
キヤノン創業者
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村田昭
村田製作所創業者
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稲盛和夫
京セラ創業者
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中内功
ダイエー創業者
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豊田佐吉
発明家の先達
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豊田喜一郎
トヨタ自動車創業者
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石橋正二郎
ブリジストン創業者
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鮎川義介
日産創業者
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小平浪平
日立創業者
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八木秀次
お見逸れしました
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出光佐三
出光興産創業者
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本田宗一郎
ホンダ創業者
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鈴木修
スズキのやり手
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出光佐三
出光興産創業者
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安藤百福
日清食品創業者
早川徳次と同じ時代の人物
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戦前伊藤 博文
1841年 〜 1909年
100点※
高杉晋作の功山寺挙兵を支えた長州維新の功労者、大久保利通没後の明治政界を主導し内閣制度発足・大日本帝国憲法制定・帝国議会開設・不平等条約改正・日清戦争勝利を成遂げ国際協調と民権運動との融和を進めた大政治家
※サイト運営者の寸評に基づく点数。算出方法は詳細ページ参照 -
戦前渋沢 栄一
1840年 〜 1931年
100点※
徳川慶喜の家臣から欧州遊学を経て大蔵省で井上馨の腹心となり、第一国立銀行を拠点に500以上の会社設立に関わり「日本資本主義の父」と称された官僚出身財界人の最高峰
※サイト運営者の寸評に基づく点数。算出方法は詳細ページ参照 -
戦前豊田 喜一郎
1894年 〜 1952年
100点※
豊田佐吉の長男で共に画期的な動力織機を発明するが、繊維産業の凋落を見越し紡績から自動車への事業転換を敢行したトヨタグループ創業者
※サイト運営者の寸評に基づく点数。算出方法は詳細ページ参照
年
基礎点 70点
東京日本橋の木工職人に生れた早川徳次は、貧家の養子となり虐待されたが、隣家の盲目女性に救われ8歳で錺屋（金属細工）職人の丁稚となった。年季奉公を終えた早川徳次は20歳前に親方から独立し、穴開け不要のバックル「徳尾錠」と画期的な「水道自在器」で台頭、1915年不朽の傑作「シャープペンシル」（特許名は早川式繰出鉛筆）を発明すると、第一次大戦で物資不足の欧州輸出に火がつき注文殺到で急成長を遂げた。再会した実兄を招き「早川兄弟商会」を設立した早川徳次は、工場を拡張し従業員70人を擁して大量生産に乗出したが、投資回収前に関東大震災に見舞われ、九死に一生を得るも妻子と工場を失った。不屈の早川徳次は事業再開に奔走したが、日本文具製造に販売代理店契約を打切られ保証金返還を迫られ万事休す、事業と特許を取上げられ技術移転のため大坂へ移った。大坂に留まり再起を期す早川徳次は1924年現シャープ本社所在地に「早川金属工業研究所」を設立し、万年筆の部品製造で糊口を凌ぎつつ欧米で登場したばかりのラジオの国産化に挑戦、希少な輸入品を解体し職人技で部品を再現して国産初の鉱石ラジオ受信機の製作に成功した。間もなくラジオ放送が始まると輸入品の半額以下の「シャープ・ラジオ」は爆発的に売れ、遠距離受信が可能な交流式真空管ラジオも発売、満州事変後のラジオ普及本格化に乗って業績は急拡大し社名を「早川電機工業」へ改めた。ラジオで「玉音放送」が流れた後、物資不足とドッジ・ライン恐慌でラジオメーカーは80社から18社へ淘汰されたが、生延びた早川電機工業は朝鮮特需で蘇生、株式上場も果し高度経済成長の波に乗った。脱ラジオ専業を目指す早川徳次は、米国RCA社と技術移転契約を結び1953年テレビ放送開始に先立ち国産第1号テレビ（白黒）を発売、電子レンジ・電卓・太陽電池と手を広げ日本屈指の総合家電メーカーへ成長を遂げた。1970年「シャープ」への社名変更に伴い会長へ退いた早川徳次は、盲人等障害者福祉に尽力しつつ86歳まで長寿を保った。2015年現在、液晶工場への過剰投資で致命傷を負ったシャープは万策尽き果て公的資金注入を待つ身である。